従業員満足度調査とは?実施手順と注意点について

この記事を読む方の中には

「従業員満足度調査をしたいが、具体的にどうすればよいの?」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。

そこで今回は、従業員満足度調査の目的や具体的な方法についてご紹介します。従業員満足度調査を行う方、今までの方法を見直したい方はぜひ参考にしてみてください。

業員満足度調査とは?

従業員満足度調査とは、自社の社員に対して会社の指針や各種制度(福利厚生、人事制度など)、上役に対する満足度などを調査することです。従業員満足度を「Employee Satisfaction」の頭文字をとってES調査と呼ぶケースや、調査・分析を意味する「サーベイ」という言葉を使って「従業員満足度サーベイ」と呼ぶケースがあります。

測定結果により「従業員が満足していること・不満なこと」を見分けます。それぞれの項目について満足度が高いならモチベーションが高く意欲的に仕事に取り組み、低いなら仕事への意欲が低く、離職へと向かう傾向にあります。

業員満足度調査の目的

従業員満足度調査を行う目的は、主に4つあります。

  • 自社の課題を定量的に特定するため
  • 離職率を低げ、採用コストをカットするため
  • 実施する制度の効果を測定するため
  • 従業員の本音を聞くため

「従業員が離職する」「社内の風通しをよくしたい」など漠然と課題を検討している場合、自社の現状を分析し、具体的な課題とタレントマネジメントを計画する必要があります。そこで自社の現状分析をするために最初に必要となるのが従業員満足度調査です。

また、調査結果から経営ビジョンを策定・実行することで、最終的に顧客満足度向上につながる効果もあります。

業員満足度調査のサーベイの種類

サーベイの種類は、大きく分けて2つの区分に分かれます。サーベイの種類は以下です。

目的別のサーベイ

調査を行う目的により、サーベイの種類があります。

  • エンゲージメントサーベイ…自社や商品に対する愛着心の度合い把握のために測定
  • モラールサーベイ…従業員の意欲・本音を洗い出し、パフォーマンス向上の要素を探るための測定
  • 従業員サーベイ…人事が想定した課題に対して正常に機能しているか否かを分析するために測定。エンゲージメントサーベイを含めて従業員調査の総称として呼ばれることもある
  • 組織サーベイ…組織目標達成に向けてチームマネジメントが正常に機能しているか否かを分析するために測定

頻度別のサーベイ

サーベイは、調査頻度により使われる名前もあります。

  • センサス…年に1度程度でさまざまな角度から多くの設問を出す
  • パルスサーベイ…週~月1回程度で5~10問程度の設問を出す

業員満足度調査の実施手順と注意点

従業員満足度調査の目的とサーベイの区別について理解したところで、具体的にどのように調査を行うのでしょうか?実施手順と注意点をご紹介します。

 1.準備→記名か否か・頻度・集計者・目的・期間・対象者・周知方法を決定
 2.設定→設問を作成
 3.回答→アンケートを実施し回収 
 4.分析→集計作業後、目的に合わせて分析
 5.改善→分析結果を改善につなげて次へ生かす

中でも分析作業は最も難しい作業ですが「ASQ」などの分析まで含んだパッケージを利用すれば専門知識が無くても、分かりやすいレポート結果を見ることができます。

 

業員満足度調査の構成要素(質問項目)

調査実施の工程にある「設定」で作成する設問の例を要素別にご紹介します。設問は、「はい・いいえ」「5段階評価」など、答えやすい回答にすると、回答率が上がるので、設問作成時の文章に気を付けましょう。

基本情報

基本情報は、集計作業のときに「年代別」「役職別」など、属性別の集計結果を算出したいときに設定する要素です。

具体的には、年代・役職・性別・勤続年数などがあります。

仕事の満足度

仕事へのやりがい、成長を感じているかなど、自分の仕事に対する満足度を問う要素です。具体的な例は以下です。

  • 仕事で社会貢献ができている
  • 仕事量が多いと感じる
  • 仕事の難易度に納得している
  • 仕事により成長できていると感じる

マネジメントへの理解

上司との関係について問う設問です。マネジメント能力とも関係するため、結果によりマネジメント研修を行いましょう。

  • 上司から認められていると感じる
  • 仕事で困ったことがあったら遠慮なく上司に相談できる
  • 上司のフィードバックにより成長できたと感じる
  • 上司の評価は公平だと思う

職場の人間関係

職場の人間関係は、チームごとに大きく結果が変わる要素です。さまざまな分析方法を使って細かく分析し、課題を明確にしましょう

  • 社内の人間関係は良好だと思う
  • チーム内で課題や進捗は共有できている
  • チームメンバーに安心して相談できる
  • 国籍・性別・年齢・宗教の違いにより差別を受けたことがある

企業のビジョンや理念への共感

企業ビジョンに共感する人材は、仕事でトラブルや課題が出ても、ポジティブに受け取りながら業務を進めます。この要素で課題が見えた場合は、経営者層の意識改革や業務改善を検討しなければなりません。

  • 経営者層は社員に期待していると感じる
  • 当社のビジョン・理念に共感し、積極的に参加したいと思う
  • 当社のサービス・商品が好きだ
  • 当社の最新情報はすぐに知らされる
  • 当社の業績や将来性に満足している

快適な職場環境

快適な職場環境の条件は、給与・福利厚生・人事評価制度などがあります。設問の具体例は以下です。

  • 人事評価制度に納得感がある
  • 教育研修制度が充実していると感じる
  • 利用可能な福利厚生制度を知っている
  • 給与は実務に見合った額だと思う
  • 同業他社と比較して納得できる給与だと思う

 

業員満足度調査の集計・分析方法

社内での調査を終えたら、結果を集計・分析し、今後の課題を明確にします。

集計・分析の方法は主に6つあり、調査目的によって使い分けます。それぞれ詳しく見ていきましょう。

社内での集計

従業員個人の満足度や社内の状況を分析するときに行う集計方法です。具体的には4種類あります。

  • 単純集計…設問に対する回答を集計する方法
  • クロス集計…設問に対する回答集計に加え、年代・役職などを組み合わせた集計法
  • 満足度構造分析(相関係数)…従業員満足度の高い項目を抽出うる集計法
  • ポートフォリオ分析…満足度構造分析で集計した結果をグラフに当てはめ課題を分析する方法

社外との比較分析

給与などの待遇や人事制度を変更した結果の確認など、社内の状況だけを分析しても見えない項目は、社外や過去の分析結果との比較が必要です。具体的には2つの集計方法があります。

  • 他社比較分析…他社と比較することで見える課題を洗い出す方法
  • 経年比較分析…制度改革をした後の効果測定に使う方法

業員満足度調査の費用

従業員満足度調査で行うことを想定すると、膨大な時間がかかると想定されます。そこで、検討したいのが調査ツールではないでしょうか。調査費用の相場は15万〜高ければ100万円近くするケースなどかなり幅広いです。

調査ツールを検討する場合は、以下の項目をふまえて見積依頼をしましょう。

  • 従業員数(回答者数)
  • 設問数
  • 集計・分析方法の種類は何種類行うか
  • 調査結果のデータ(ローデータ)をもらえるか
  • コンサルタントまで入ってもらうか

とめ

従業員満足度調査は、自社の課題を洗い出し、従業員の本音を聞くよい機会です。調査作業は最初に目的を決めて行うことで、設問や集計分析作業が変わるので、目的を大切にしましょう。それぞれに合った調査を行い、従業員満足度向上を目指しましょう。

執筆者

Humap編集局

株式会社アスマーク マーケティング・CSチーム運営

Humap(ヒューマップ)編集局は、従業員1万人規模の独自調査や、CS活動を通じて寄せられる「現場のリアルな悩み」に基づき、ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革といった組織課題解決のための知見を発信する専門組織です。
単なる用語の解説に留まらず「改善につなげる具体的な手法」や「取り組みのコツ」など明日から自社で活用できる、実践的なコンテンツを企画・制作しています。

【活動の実績】
ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革に関する知見発信において、自社登壇セミナー開催数は累計320回、申込者数は23,000人を突破。関連資料の利用者は17,000人以上。(※2026年現在)

【受賞歴・社会活動】
・SUCCESS STORY AWARD 2025 アワード受賞(座席管理ツール「せきなび」)
受賞詳細:https://digi-mado.jp/success-story-award-2025/sekinavi/

【学術・教育支援】
大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL(課題解決型学習)教育の支援も行っています。
プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000018991.html

監修:竹中 重雄(Shigeo Takenaka)
株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー

リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。従業員満足度調査「ASQ」のサービス立ち上げに参画し、業界比較分析も起案。人材コンサル会社と協力し「やりっぱなしで終わらせず、改善できるES調査」の開発を主導。

本記事の監修にあたって: 自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。

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