組織におけるグループシンク(集団浅慮)のリスクと対処法3選
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この記事を読む方の中には
「長く働く従業員の意見ばかり採用される。問題ないの？」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。
そこで今回は、グループシンクのリスクと対処法についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
グループシンク(集団浅慮)とは？
グループシンクとは、集団で合意形成を図ろうとする際に、不合理な意思決定や行動がまかり通ってしまうことがあることです。日本語では、集団浅慮（しゅうだんせんりょ）と言います。グループシンクという考え方は、アメリカにあるイェール大学の心理学者アーヴィング・ジャニスにより提唱されました。
有名な例だと、1961年に発生したピッグス湾事件がグループシンクによるものと言われています。アメリカがキューバのピッグス湾侵攻に踏み切った作戦ですが、作戦段階で不安要素が多くありメンバーからも反対意見が出ていたにもかかわらず、次第にグループシンクによる内部圧力や情報遮断が発生し、反対意見を言えない環境が構築されて、最終的に肯定意見が多数になり作戦を断行したが、失敗しています。
グループシンクとグループシフトの違い
グループシフトとは「集団傾向」とも言い、同じ意見や考え方を持つ人が議論することにより、その方向や進め方が極端になってしまうことを意味します。
例えば、慎重なタイプの人が多いと、その結論はより保守的となり、果敢なタイプの人が多いと、その結論はより攻撃的となります。
組織におけるグループシンクのリスクと影響
グループシンクは、職場の居心地や組織の和を乱したくないと少数派のメンバーに思わせることで、不合理な意思決定を促す恐れがあります。集団で合意することで「自分たちは間違っていない」という幻想が生まれ、倫理観や道徳観を無視し、やがては組織にとって都合の悪いことやリスクから目を逸らし、明らかに問題のある計画を推し進めたり、コンプライアンスに違反するような行為が横行するような事態になる可能性があります。
また、全体と異なる意見をいう人を無視したり、邪見にしたりといったハラスメントに繋がることも起こりえます。
グループシンクに陥る3つの原因
グループシンクに陥ってしまう組織には、気付けていない問題がある可能性があります。よくある3つの原因から、自社の現状と比較してみましょう。
同調圧力が強く、異なる意見を言えない
同調圧力とは集団の中で少数派の意見や行動するメンバーに対し、多数派と同じ意見や行動をとるように暗黙の内に強制することです。集団意識が強すぎて、異なる意見を主張すると非難されたり、無視されたりするのではとを感じ、意見を言わなくなる恐れがあります。
また、集団内の一部の人物の権力が強いことでも、同様に異なる意見を言えなくなり、グループシンクに陥る可能性があります。
人や部署の役割や責任の所在が不明確
大人数で議論する場合、ひとりひとりの責任が薄くなり「他の人達に任せておけば大丈夫」という考えが生まれ、意見を出さなくなる、また決定事項に責任を持たなくなる可能性があります。
そうなると全体の意見に盲目的となりグループシンクに陥ってしまう恐れがあります。
閉鎖的な組織で多面的な考えができない
閉鎖的な組織や、従業員に流動性がない企業は、長期間に渡り同じメンバーと成功体験を経験してきています。同じような価値観や経験を積み重ねることで「メンバーは自分と同じ考え方だ」「自分達のチームは絶対的に正しい」という思い込みが生まれがちです。同質的なメンバーが増え、新しい視点や異なる意見が出にくい傾向があります。
グループシンク対策：実践的アプローチ3選
組織で実践できるグループシンク対策のポイントは「組織メンバーは多様である」と認識することです。多様性を認識するために実践できるアプローチをご紹介します。
組織や人の特性や傾向を理解する
まずは、人は集団になるとグループシンクに陥る可能性があるというのを知ることが第一です。そのうえで、この組織は同調圧力が強め、この人は意見を言うのが苦手、などの特性や傾向を理解することで、意思決定の際の潜在的なリスクや多数派が考えるバイアスを特定し、少数派の意見も吸い上げられる対策を講じることで、グループシンク対策になります。
多様性を尊重する文化を促進する
複数の人が集まる組織には、当然、様々なバックボーンや価値観を持った従業員が存在します。それらの多様性は、新たな価値やアイデアを生み出し、また見落としていたリスクに気付くきっかけにもなる重要なものであり、尊重すべきであるという文化を促進することで、少数派も意見を言いやすくなり、グループシンク対策となります。
結果的に、多様な観点からよく検討された施策となり、意思決定の質もあがるでしょう。
匿名で意見を収集する
いくら「自分の意見を言っていい」と言われたとしても、同調圧力に屈して意見を言えない人もいるかもしれません。そこで、匿名アンケートを使用することで、正直な意見がうながせます。匿名アンケートを元に、それぞれの良案を組み合わせて最終意見を出すなど、多様な意見をとり入れることで、グループシンク対策となるでしょう。
グループシンク対策のポイント
グループシンク対策には、重要なポイントが3点あります。順にご紹介します。
第三者機関に依頼する
「多様性を尊重する」と言っても、既にグループシンクに陥った組織は、同調圧力をかけていることに気づきません。そこで、第三者機関へ依頼し、公正な意見を聞くことで気付きの一歩となるでしょう。
また、匿名で意見を収集する場合や、組織や人を理解したい場合などは、アンケートをとることがオススメです。ただ、社内で実施するアンケートでは、内容を社内のメンバーに知られる恐れから、正直な意見が書けないかもしれません。率直な意見収集のためにも、第三者機関へ依頼するのがおすすめです。
アンケートで現状を理解する
前述のとおり、従業員の率直な意見を収集するためには、匿名のアンケートが有効です。従業員が考えていることや傾向を把握するためには、設問設計と分析が重要です。自社でアンケートを作成すると、バイアスがかかり、公平なアンケートができない恐れがあります。アンケートは、バイアスがなく、本質を分析できる第三者機関へ依頼するのがおすすめです。
当事者意識を持たせる
グループシンクに陥っている組織は、誤りに気付かず「自分たちは正しい」と楽観視する傾向があります。そのため、自分達がグループシンクに陥っていることに気づきません。「グループシンクにならないようにしましょう」と言ったところで、自分たちは大丈夫だと思い込んでいるので、一般的な啓発では効果が無い可能性もあります。
グループシンクに陥っている組織を改善するには、当事者意識を持たせるような工夫が必要です。
ES調査「ASQ」とハラスメント対策「CHeck」で効果的なグループシンク対策
アスマークでは、ES調査「ASQ」とハラスメント対策「CHeck」の2サービスを用いた効果的なグループシンク対策をご提案します。
「ASQ」は、20年のリサーチ実績を持つ株式会社アスマークが提供するES調査サービスです。独自の分析ロジックにより組織・リーダー・従業員を4つのタイプに分類し、見えにくかった特徴を見える化します。グループシンクに陥りやすい傾向の組織はないかなど、客観的に組織を見直すことができます。
「CHeck」は、ハラスメント対策に必要なリサーチ・研修・相談窓口・体制作り等を提供するサービスです。グループシンクを起因とするハラスメントを未然に防ぎ、健全な組織作りに役立ちます。
「ASQ」を使って従業員の特性を理解し、グループシンクに陥りそうなバイアスの特定を行い、次に「CHeck」で「グループシンクに起因するいじめ・無視はハラスメントへつながること」を研修・アンケートへ盛り込み、当事者意識を持たせます。
さらに「CHeck」の研修では、多様性を意識した「LGBTQ+研修」も設けています。当事者講師による体験を踏まえた研修のため、グループシンクに起因するハラスメント対策としてもおすすめです。
グループシンクに対するリスクを理解し、多様性を意識した企業運営を実現しましょう。
施策提言まで込みの
真に役立つES調査パッケージ
ASQ
ハラスメント予防・
コンプライアンス対策なら
CHeck
執筆者
Humap編集局
株式会社アスマーク マーケティング・CSチーム運営
単なる用語の解説に留まらず「改善につなげる具体的な手法」や「取り組みのコツ」など明日から自社で活用できる、実践的なコンテンツを企画・制作しています。
【活動の実績】
ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革に関する知見発信において、自社登壇セミナー開催数は累計320回、申込者数は23,000人を突破。関連資料の利用者は17,000人以上。（※2026年現在）
【受賞歴・社会活動】
・SUCCESS STORY AWARD 2025 アワード受賞（座席管理ツール「せきなび」）
受賞詳細：https://digi-mado.jp/success-story-award-2025/sekinavi/
【学術・教育支援】
大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL（課題解決型学習）教育の支援も行っています。
プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000018991.html
監修：竹中 重雄（Shigeo Takenaka）
株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー
リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。従業員満足度調査「ASQ」のサービス立ち上げに参画し、業界比較分析も起案。人材コンサル会社と協力し「やりっぱなしで終わらせず、改善できるES調査」の開発を主導。
本記事の監修にあたって： 自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。
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