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自社の従業員がいきいきと働けているか、あるいは組織全体に慢性的な疲弊感が漂っていないか、課題意識を持つ人事・管理部門の担当者は多いのではないでしょうか。
近年のビジネス環境では、従業員を単に業務を担う労働力として捉えるのではなく、一人ひとりが心身ともに健康な状態で、能力を発揮できる環境を整えることが求められています。
こうした考え方として注目されているのが、ウェルビーイングです。
一方で、ウェルビーイングをどのように経営や人事施策に取り入れ、組織の課題解決と結びつければよいのか、迷っている担当者も少なくありません。
本記事では、ウェルビーイングと幸福度の定義や違いを整理したうえで、企業が取り組むメリット、状態を可視化する方法、具体的な改善施策について解説します。
近年、従業員のウェルビーイングや幸福度を把握するため、調査を実施する企業が増えつつあります。
ウェルビーイングは、個人の状態や働く環境をより良くする考え方として注目されていますが、幸福度としばしば混同されます。まずはそれぞれの意味を整理しておきましょう。
参考:「積水ハウスを世界一幸せな会社にする」ために、日本企業初の幸せ度調査を実施
ウェルビーイングとは、身体的・精神的・社会的に良好で満たされた状態を表す概念です。
仕事におけるウェルビーイングも、長時間労働を防ぐ、職場の安全を確保するといった身体面の対策だけを指すものではありません。仕事に意義や誇りを感じられること、組織の一員として尊重され、貢献していると感じられることなども含まれます。
一方、幸福度とは、本人がどの程度幸せや充実感を覚えているかを表す主観的な尺度です。
「現在の仕事に満足しているか」「自分の強みを活かせているか」「日々の生活に喜びはあるか」といった問いに対し、本人がどのように感じているかに焦点を当てています。
幸福度は、ウェルビーイングを構成する要素の一つとも捉えられます。個人の価値観や置かれている状況によって異なるため、単純に数値化することが難しい側面もありますが、適切な従業員サーベイなどを用いることで、傾向を把握することが可能です。
企業が従業員のウェルビーイングを考える際は、以下の2つの視点を組み合わせることが大切です。
制度や職場環境が整っていても、従業員が過度な負担や孤立を感じていれば、ウェルビーイングが高いとはいえません。一方で、従業員本人の意欲だけに頼り、組織側が働きやすさの改善を放置することも適切ではないでしょう。
環境と個人の状態の両面を捉えることで、従業員が安心して働き、仕事に充実感を感じられる職場づくりにつなげられます。
ウェルビーイングと幸福度の違いを理解することは、人事施策を考えるうえで欠かせません。
両者は互いに深く関係していますが、測定のアプローチや施策の効果が及ぶ範囲には、それぞれ異なる特徴があります。
混同したまま施策を進めると焦点がぼやけ、予算やリソースを投じても期待した成果につながらない可能性があります。それぞれの性質を適切に整理することで、組織として何を優先し、どのような施策に取り組むべきかが見えやすくなるでしょう。
ウェルビーイングは、身体や心の健康、周囲との関係、働く環境などを含む包括的な状態を指します。
これに対し、幸福度は、現在の生活や仕事について個人がどのように感じているかという主観的な指標です。
たとえば、同じ制度や職場環境のもとで働いていても、仕事に対する価値観や置かれている状況によって、幸福度の感じ方は異なります。
ウェルビーイングが人の状態を幅広く捉える概念であるのに対し、幸福度はそのなかでも、本人の感情や実感に焦点を当てたものといえるでしょう。
ウェルビーイングは、心身の健康や人間関係、生活への満足などを含め、継続的に良好な状態を保てているかという視点で捉えられます。
一方、幸福度には、目標を達成したときの喜びやイベントを楽しんだときの高揚感など、一時的なポジティブ感情も含むことがあります。
もちろん、日々の楽しさや喜びも、従業員の幸福にとって大切な要素です。ただし、一時的な満足感だけでは、良好な状態を長く維持することはできません。
どちらも大切ですが、組織の取り組みとしては、一時的な幸福感だけを追うのではなく、安定したウェルビーイングの基盤を重視することが望ましいでしょう。
従業員の幸福度を高めたいからといって、社員旅行やイベントなど、一時的な楽しさを提供する施策を行うだけでは、本質的な改善にはなりません。
まずは、適切な業務量が保たれているか、公平な評価が行われているか、安心して意見を述べられるかなど、従業員が良好な状態で働くための環境も整える必要があります。
こうした環境が整ってこそ、従業員は仕事に意義を見いだし、安定した幸福感や充実感を得られるようになるのです。
組織における両者の違いを整理すると、以下の通りです。
| 比較項目 | ウェルビーイング | 幸福度 |
|---|---|---|
| 主な捉え方 | 心身の健康や人間関係、働く環境を含む総合的な状態 | 個人が主観的に感じる幸せや充実感 |
| 主なアプローチ | 制度整備、環境改善、健康支援、安全の確保 | キャリア対話、承認、仕事の意義や成長実感の醸成 |
| 評価の視点 | 組織の健全性や、従業員が良好な状態で働けているか | 個人が仕事や生活にどの程度満足しているか |
| 施策を考える際の位置づけ | 幸福度を支える環境や状態を整える | 施策による従業員の実感や変化を確認する |
多くの企業がウェルビーイングを重視する背景には、社会情勢の変化や、企業に求められる役割の広がりがあります。
人材の流動性が高まり、労働人口が減少する中、今いる従業員が長く、元気に働き、持てる力を存分に活かせる環境をつくることは、企業の持続的な成長を左右するテーマとなっています。
さらに、健康経営や人的資本経営の広がり、ESG投資や働き方改革への関心の高まりも、ウェルビーイングが注目される大きな要因です。
近年注目を集めている健康経営は、従業員の健康管理を経営的な視点から捉え、戦略的に実践する考え方です。
従業員の心身の不調は、長期休職や離職を招くだけでなく、業務の生産性にも影響を及ぼします。
こうしたリスクを防ぎ、従業員が健康な状態で働き続けられるように支援することは、単なるコスト削減ではなく、企業の成長を支える投資として位置づけられるようになっています。
人的資本経営の核心は、人材を企業価値の源泉として捉える考え方にあります。従業員のエンゲージメントが低い状態では、どれほど優秀な人材を揃えても、その能力を十分に活かすことはできません。
従業員が心身ともに良好な状態を保ち、仕事や組織に前向きに関われる環境をつくることは、人的資本を活かし、企業の競争力を高めるうえでも欠かせない要素です。
ESG投資では、企業が環境・社会・ガバナンスに配慮しているかが評価されます。
その中には、従業員の権利保護、安全・健康の確保、労働環境の健全性も含まれます。
また、働き方改革が進むなか、柔軟な働き方やワーク・ライフ・バランスへの関心も高まっています。
従業員を大切にする姿勢を示し、安心して働き続けられる環境を整えることは、持続可能な組織づくりにもつながります。
ウェルビーイングの向上は、従業員の満足度を高めるだけでなく、企業の成果にもつながる取り組みです。
企業がコストや時間をかけて取り組む価値があるのは、人材の定着や生産性の向上など、組織にもさまざまなメリットが期待できるためです。
ここでは、代表的な3つのメリットを紹介します。
心身が健やかで、安心して働ける環境が整っていれば、従業員は仕事に前向きに取り組みやすくなります。
また、会社から大切にされているという実感は、組織への信頼や貢献意欲にもつながります。強制された努力ではなく、一人ひとりの内発的なモチベーションが組織を支えるようになります。
労働力不足が深刻化するなか、人材の流出は企業にとって大きな損失となります。
ウェルビーイングが高い職場は、従業員にとって「ここで長く働きたい」と感じられる環境になり、人材の定着につながります。
また、働く環境が優れているという評判が社外にも伝われば、採用市場における企業の魅力も高まります。求職者から選ばれる職場づくりという面でも、ウェルビーイングへの取り組みは有効です。
ストレスが少なく、心身の状態が良好であれば、従業員は本来の能力を発揮しやすくなります。
視野が広がり、複雑な課題に対しても新しい発想や解決策が生まれやすくなるでしょう。
また、心理的に安心できる環境では、周囲への配慮や対話も生まれやすくなります。
チーム内のコミュニケーションが活性化し、協力体制の強化にもつながります。
組織がウェルビーイングに取り組むメリットは、以下の3点に集約できます。
これらの好循環が生まれることで、組織の持続的な成長も後押しされます。
ウェルビーイングという抽象的な概念を組織改善に活かすためには、従業員の状態を客観的な指標で測定することが不可欠です。
勘や経験に頼るのではなく、何をどのように測るかを明確にすることで、組織が抱える課題を具体的に把握できるようになります。
定期的なパルスサーベイや従業員意識調査を実施し、幸福度や満足度、エンゲージメントなどを把握します。
質問項目には、職場で感じるストレス、仕事の意義への共感、人間関係の質、成長実感などを含めるとよいでしょう。
従業員が率直に回答できるよう、本音で回答しても不利益を受けないと感じられる設計にすることが大切です。匿名性やデータの利用目的を明確にし、安心して回答できる環境を整えます。
調査結果は、全体の平均値だけで判断するのではなく、部署・職種・役職・年齢層などの属性別に分析します。
たとえば、特定の部署で生産性が低下している、若手社員が仕事や職場に不満を持っているといった場合にも、属性別に掘り下げることで、その背景にある課題が見えやすくなります。
部署や属性ごとのスコアを比較し、課題が集中している領域を特定することで、対象を絞り込んだ改善施策を検討できるようになります。
調査データは、組織改善に向けた出発点です。
結果を現場にフィードバックし、なぜそのような数値になったのかを話し合う機会を設けましょう。
対話やワークショップを通じて数値の背景を掘り下げることで、調査だけでは見えにくい職場の課題や従業員の実感を把握できます。従業員自身が職場をより良くしようと考えることは、施策への納得感を高めるうえでも有効です。
ウェルビーイングを向上させる施策は、特定の部署だけで進めるものではありません。
経営層や人事部門、管理職、現場が連携し、組織全体で取り組むことが大切です。 制度や健康管理体制、評価の仕組み、対話、仕事の配置などをバランスよく整えることで、従業員が安心して働ける環境につながります。
ここでは、企業が取り組みたい6つの代表的な施策を見ていきましょう。
働く場所や時間の制約を減らすことは、従業員の自律性を高める直接的な手段です。 リモートワークやフレックスタイム制度を活用するほか、休暇を取得しやすい環境を整えましょう。 時間を一律に管理するのではなく、従業員が成果を上げるために、自ら働き方を選択できるという認識を組織に定着させることも大切です。
健康診断の結果に応じたフォローや、産業医との連携強化などを通じて、従業員の健康を支援します。 加えて、オフィス内のリフレッシュ環境の整備や、運動プログラムを提供することも有効です。メンタルヘルスとフィジカルヘルスの両面から、健康を個人の努力だけに任せず、組織としてサポートしていくことが大切です。
評価や処遇に対する不公平感は、従業員のウェルビーイングを損なう要因となります。 評価基準を明確にするとともに、納得度の高い報酬体系を整えましょう。また、一人ひとりの強みを伸ばすキャリア開発支援を行い、従業員が将来にポジティブな見通しを持てるようにします。
心理的安全性とは、意見や疑問を表明しても、拒絶されたり不利益を受けたりしないと感じられる状態です。
リーダーが自らの失敗や弱みを隠さず、メンバーからの建設的な意見や反論を歓迎することで、誰もが安心して発言できる組織風土をつくります。
良好な人間関係は、ウェルビーイングを構成する大きな要素です。
業務の進捗確認だけでなく、部下の心身の状態を確認し、キャリアの悩みに耳を傾ける対話の場を定期的に設けましょう。上司と部下の信頼関係が深まることで、問題の早期発見や安心感の醸成につながります。
人は、自分が誰かの役に立ち、組織に貢献していると感じられる時に、仕事への充実感を得やすくなります。
従業員の適性や希望を考慮した配置を行い、自分の仕事や成長が組織にどのように役立っているのかを実感できるよう、フィードバックの機会を設けましょう。
ウェルビーイング向上への取り組みは、終わりのない旅のようなものです。時代に合わせて組織の形が変化すれば、従業員が求める幸福の形も変わっていきます。
大切なのは、一過性の施策で終わらせず、常に組織の状態をモニタリングし、改善を繰り返す組織開発のサイクルを定着させることです。
何事も現状認識から始まります。
まずは精度の高いサーベイを実施し、自社の従業員が現在どのような状態にあり、何に満足し、何に不満を感じているのかを把握しましょう。
担当者の感覚だけに頼らず、数値という客観的なデータに基づいて現状を捉えることで、組織改善の糸口が見えてきます。
自社だけで調査の設計や分析を行うことが難しい場合は、第三者機関が提供する調査サービスを活用することも一つの方法です。
たとえば、アスマークが提供する従業員満足度調査「ASQ」は、調査の実施にとどまらず、専門家による分析と施策提言を通じて、組織改善までを支援するサービスです。
調査結果と組織の特性をもとに、優先して取り組むべき課題を明確化。グラフやポートフォリオによる可視化と具体的な改善策の提案を通じて、経営層・現場の改善を後押しします。
自社のデータだけを見ても、その結果をどのように評価すべきか判断しにくい場合があります。
他者・業界等外部のベンチマークと比較することで、自社の調査結果を客観的に捉え、組織の特徴や課題を見つけやすくなります。比較結果を手がかりに、優先して改善すべき領域を明確にしましょう。
課題が特定できたら、すべてを一気に解決しようとせず、影響度の高いものから優先順位をつけましょう。
経営層に施策を提案する際も、調査データを根拠として示すことで、必要なリソースを確保しやすくなります。
施策の実行後は再調査やヒアリングによって変化を確認し、必要に応じて内容を見直します。このサイクルを繰り返すことで、ウェルビーイングを重視する考え方が組織に根付いていきます。
まずは、組織のウェルビーイングや幸福度を測定し、データに基づく対話を始めてみてはいかがでしょうか。
施策提言まで込みの
真に役立つES調査パッケージ

株式会社アスマーク マーケティング・CSチーム運営
【活動の実績】
ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革に関する知見発信において、自社登壇セミナー開催数は累計320回、申込者数は23,000人を突破。関連資料の利用者は17,000人以上。(※2026年現在)
【受賞歴・社会活動】
・SUCCESS STORY AWARD 2025 アワード受賞(座席管理ツール「せきなび」) 受賞詳細:https://digi-mado.jp/success-story-award-2025/sekinavi/
【学術・教育支援】
大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL(課題解決型学習)教育の支援も行っています。
プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000018991.html
監修:竹中 重雄(Shigeo Takenaka)
株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー
リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。従業員満足度調査「ASQ」のサービス立ち上げに参画し、業界比較分析も起案。人材コンサル会社と協力し「やりっぱなしで終わらせず、改善できるES調査」の開発を主導。
本記事の監修にあたって: 自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。

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