定着率と離職率の違いは?メリット・デメリットや向上のための施策を紹介

 この記事を読む方の中には

「定着率と離職率を測定しているが、どう活用すればよい?」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。

 

そこで今回は、定着率の測定、離職率との違いや定着率向上の施策についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

定着率とは?

定着率とは、入社から働き続けている社員の割合を指す指標です。定着率測定は、1年・3年・5年など、一定の期間を設定して算出します。計算式は以下のとおりです。

 

定着率(%)=算出期間経過後に残っている社員数÷起算日の社員数×100

 

例えば、2021年4月に入社した社員が100名いたとします。2023年4月時点で30名が離職し、70名残っていた場合、2年後の離職率は以下のとおりです。

 

入社2年後の離職率=70名÷100名×100=70%

 

定着率は、以下のような場面で活用します。

 

  • 新入社員の定着率を測り、採用基準を見直す
  • コミュニケーション活性化の施策開始前後の定着率を測定し、成果確認する
  • 中途採用者のみの定着率を測り、中途採用者の働きやすさを検討する

 

対象の社員にとっては、定着率が高いほど働きやすい会社といえるでしょう。

定着率と離職率の違い

定着率と合わせて測定される指標が「離職率」です。離職率は、一定期間に離職した社員の割合を測定します。社員の流動性と組織の人員保持能力を評価するための指標です。離職率の計算は、定着率を使って算出します。

 

離職率(%)=算出期間中の離職人数÷起算日の社員数×100

 

定着率と離職率を合計すると、必ず100%ですので、離職率(%)=100-定着率で算出することもできます。離職率が高いと、不適切な働き方・人事管理など、組織内に問題があると想定されます。

定着率向上のメリット

定着率向上による、組織のメリットは4点です。

 

  • 採用・教育のコスト削減
  • 社員の意欲向上
  • 生産性および業績の向上
  • 優秀な人材の確保

 

社員の定着率が向上すると、新たな社員を雇う機会が減り、必然的に採用・教育コストが減らせます。加えて、人事担当者にとっては、社員への研修に力を入れることができるでしょう。労働環境が整っている組織で働く社員は、仕事への意欲が向上し、生産性があがります。社員の追加採用が発生したときは、定着率の高さを聞いた優秀な人材が多数応募するため、優秀な人材を確保しやすい点もメリットです。

定着率を下げる要因

定着率を下げる要因は5つあります。

  • 採用時のミスマッチ
  • 労働環境が悪い
  • 人間関係が悪い
  • 仕事が合わない
  • 将来性を感じない

 

労働環境とは、長時間労働や、仕事に対して給与が見合わない場合や職場での人間関係への不満などを指します。中でも、労働内容・時間・給与などを照らし合わせ、見合わないと感じたときに離職率があがるようです。将来性を感じないケースは、スキルアップの機会が少ない場合や、会社の業績不振などが根底にあります。どの要因も、組織の施策次第で改善できる余地がある要因です。

定着率向上のために組織ができること

定着率向上のためには、定着率が低下する要因を改善するための施策を実行しましょう。中でも、労働環境・人間関係などの整備が最優先です。各項目において、具体的な施策の例と合わせてご紹介します。

フレキシブルな労働環境の提供

フレキシブルな労働環境の提供により、社員は柔軟な働き方ができるようになり、仕事を長く続けやすくなるでしょう。労働環境の整備には、以下のような項目を見直してみましょう。

 

  • テレワーク・サテライトオフィスなど場所を選ばない働き方
  • フレックス勤務、時短勤務など時間を選ばない働き方
  • フリーアドレス

 

社員が求める労働環境は、さまざまな種類が想定されます。定着率向上のために、社員の考え方をリサーチしておくことも重要です。

 

ワークライフバランスの促進

ワークライフバランスの促進は、どんなライフステージにおいても仕事が続けやすい環境を提供することです。ワークライフバランス促進を目指す施策として、以下のような施策が考えらえれます。

 

  • 健康診断・運動促進など福利厚生の充実
  • 週休3日、有給取得の推奨・特別休暇制度など
  • 産休・育休・介護休暇の促進
  • 副業の解禁

 

近年は、プライベートと仕事のバランスをとった働き方を指す「ワークライフバランス」が推奨されています。働き続けやすい環境を整備し、定着率向上を目指しましょう。

社内コミュニケーションの促進

社員が離職する要因の上位にあがりやすいのが「人間関係」です。そこで、社内コミュニケーションの促進により、定着率を高められます。

 

  • コミュニケーションスペースの設置
  • 社内部活の創立
  • 社内メンター制度
  • 1on1面談
  • ランチ会の開催
  • バーチャルオフィスの活用
  • 社内SNSページの開設

 

施策は、部署・役職の垣根を超えて交流できる環境を整備するのがおすすめです。他部署の社員を知る機会になり、働き方や仕事の進め方にも影響を与えあう可能性があります。加えて、1on1・メンターのように、一人一人とじっくり付き合える関係を設けるのもおすすめです。

 

 

社内に信頼できる相手がいれば、仕事の悩みが相談しやすく、居心地のよさを感じられるでしょう。

出社でも在宅でも働きやすさを高めるツールが重要

定着率の向上には、コミュニケーションと働きやすさが大切です。さまざまな働き方を提供する中で、コミュニケーションが希薄になる点が心配されるでしょう。そこで、出社でも在宅でも活用できるコミュニケーションツールの導入をおすすめします。

 

ツールを使ったコミュニケーションを促進することで、労働環境の提供・コミュニケーションの促進を一度に実行できるでしょう。

「せきなび」で心理的安全性を高めて働きやすく

アスマークの「せきなび」は、出社・在宅ともに活用できる座席管理ツールです。定着率の向上に活用できるポイントが2点あります。

プロフィール掲載機能により顔と名前が一致

「せきなび」は、座席表の他にプロフィール機能を備えています。顔写真・氏名・部署等に加えて、各社に合わせたプロフィール項目を設定可能です。

 

プロフィールに「スキル」「趣味」「好きな食べ物」など、会話の糸口になる項目を設定することで、コミュニケーションの糸口となるでしょう。

席予約・検索機能によりコミュニケーションを活性化

「せきなび」は、座席予約と検索機能を完備しています。フリーアドレスや在宅勤務など多様な働き方を併用していると、話したい相手がどこにいるのか分からなかったり、チームでまとまって仕事をしなければならないときに席の確保に難儀するなどの課題が生じます。

検索機能があれば、相手がどこで仕事しているのかをすぐに探すことができますし、予約機能でまとまった席を予約しておくこともでき、スムーズなコミュニケーションに役立ちます。

 

定着率とは、一定期間にどれだけの社員が残っているかの指標です。一方、離職率は、どれだけの社員が組織を離れるかの指標を表します。合計すると、必ず100%になり、定着率と離職率は表裏一体の関係といえるでしょう。

 

定着率向上のためには、労働環境の整備とコミュニケーションを促進する施策を実施するのがおすすめです。環境整備の手段として、コミュニケーションが取れる座席管理ツールを活用してみてはいかがでしょうか。

執筆者

Humap編集局

株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G

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