社内コミュニケーションを活性化させる取り組み事例、効果的な施策や押さえておくポイントを紹介

この記事を読む方の中には

「最近、社内コミュニケーションがうまくとれていない」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。

そこで今回は、社内コミュニケーション活性化についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

社内コミュニケーションはなぜ重要なのか？

社内コミュニケーションが重要な理由は2つあります。

業務効率化

仕事というのは「1人で完了することは1つもない」と言っても過言ではありません。さまざまな部署や関係者との連携が必要です。そこで、効率的に仕事をするために、社内コミュニケーションが重要視されています。

在宅勤務など多拠点勤務の拡大

近年は、テレワーク推進により、対面でのコミュニケーションが減っています。直接情報共有できる機会が減り、ミスコミュニケーションによるリスクが高くなっているため、社内コミュニケーションが重要です。

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社内コミュニケーション活性化で得られる11のメリット

社内コミュニケーションを活性化すると、11のメリットがあります。

1. 1.業務効率化による生産性向上
2. 2.新しいアイデアの創造
3. 3.モチベーション向上
4. 4.離職率低下
5. 5.コンプライアンス違反の防止
6. 6.トラブルの早期解決
7. 7.働きやすさ向上
8. 8.リテンション強化
9. 9.従業員満足度向上
10. 10.優秀な人材の確保
11. 11.企業イメージの向上

特に、業務効率化、新しいアイデアの創造は、業績に直結する重要な項目です。コミュニケーションが活性化すると意見交換が活発になったり、ミスが申告しやすくなるなど、トラブルの早期解決・従業員のストレス軽減にも効果を発揮します。

社内コミュニケーションが停滞する企業の特徴

社内コミュニケーション活性化の第一歩として、コミュニケーションが停滞する企業の特徴を知っておきましょう。

1. 1.コミュニケーションの範囲が狭い
2. 2.部下が上司に意見を言えない
3. 3.情報発信のみで、相手が理解できているか確認しない
4. 4.メールはCCに入れておけば情報共有されたと思っている
5. 5.「自分の思うとおりに考え、動いてくれるはず」という人任せの文化
6. 6.テレワーク推進により、コミュニケーションが減少しただけ
7. 7.企業が社内コミュニケーションに重きをおいていない
8. 8.業務の割り振りが属人化している
9. 9.社内コミュニケーション施策が機能していない
10. 10.心理的安全性が確保されていない

「コミュニケーション活性化の重要性を理解すること」と「コミュニケーションを活性化するための施策をとらなければ、従業員間のコミュニケーションは活性化しない」という大前提を理解していない点が特徴です。

心理的安全性については、以下の資料でも詳しくご紹介しています。

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社内コミュニケーションを生む効果的な施策12選

企業が率先して施策に取り組むことで、従業員同士のコミュニケーション活性化につながります。効果的な施策は以下です。

1. 1.チャット・掲示板など社内SNSの導入
2. 2.クラウド環境で稼働するプラットフォームの導入
3. 3.社内表彰・サンクスカード制度の導入
4. 4.社内報の発行
5. 5.メンター制度の導入
6. 6.1on1ミーティングの実施
7. 7.部署をまたいだプロジェクトの形成
8. 8.ランチ会など社内イベントの実施
9. 9.オフィスのフリーアドレス化
10. 10.食事・休憩スペースなど空間演出
11. 11.部活・趣味のサークルなど業務外交流の場を設置
12. 12.グループワークを取り入れた研修制度

「自社の従業員を知る機会を増やすこと」「さまざまな拠点から勤務しても交流できる場を増やすこと」の2点をポイントにすることをおすすめします。

社内表彰・サンクスカードには「Smileボーナス」などオンライン上で稼働するサンクスカードを導入すると、在宅・他支店などさまざまな場所から活用できるので、より効果的です。

社内コミュニケーションを活性化させる取り組み事例

社内コミュニケーションを活性化させるための取り組み事例をご紹介します。自社の課題に合った施策がポイントです。それぞれ見ていきましょう。

リバースメンター制度（化学系企業）

リバースメンター制度とは、若手社員が上司にITスキルなどを教えることです。リバースメンター制度の導入により、4つの効果が出ました。

• 役職をまたいだコミュニケーションができる
• 上司のIT意識が向上する
• 上司のマネジメントスキルが向上する
• 若手社員のモチベーションが向上する

上司は、IT知識を教わりながら部下の考え方・人柄に触れる機会になっています。相手の状況をより深く知ることで、信頼関係が生まれ、マネジメントの場にも活用できる点がメリットです。

出典：『理念と経営』資生堂が導入しているメンター制度

コミュニケーションツールの導入（旅行業）

社内コミュニケーション活性化の手段として「せきなび」を導入しています。「せきなび」は、座席管理の機能とプロフィール掲載を合わせ持つコミュニケーションツールです。「せきなび」導入により、3つの効果がありました。

• 従業員の新たな一面を知れる
• 外出先からも従業員の状況が見える
• 部署をまたいだ交流が増える

「せきなび」は、座席管理機能の面だけでなく、顔写真やプロフィールを掲載した「コミュニケーションツール」としての一面があります。プロフィール欄に「趣味」「好きな国」「行きたい場所」など、旅行業ならではの共通の話題を入れることで、コミュニケーションをとるきっかけ作りに役立てています。

出典：せきなび導入事例「株式会社日本旅行」

社内コミュニケーションを活性化させるポイントと課題

社内コミュニケーション活性化を成功させるためには「新入社員から役職問わず参加できる施策」「在宅・オフィスなど多拠点に対応する施策」にすることが重要です。主なポイントは6つあります。

• 自社の課題を調査する
• 自社の課題に合った施策をとる
• 実施目的を明確にする
• 従業員を知る機会を増やす
• 新入社員はチームでサポートする
• 心理的安全性の向上を意識する

特に「自社の課題を調査する」は、実施する施策を決めるうえでとても重要です。自社の課題に合った施策を遂行することで、社内コミュニケーション活性化の第一歩となります。コミュニケーションは、一度活性化し始めると、交流の輪が広がっていくでしょう。

まとめ

社内コミュニケーション活性化についてご紹介しました。業務遂行は1人では実現できません。社内でコミュニケーションを活発にとることで、業務効率化・ミスの早期発見によるリスク減少など、さまざまな効果をもたらします。

社内コミュニケーション活性化は、企業が率先して施策をとらなければ実現しません。そこで「コミュニケーションツールの導入」「メンター制度」などの施策を実施しましょう。

社内コミュニケーションを活性化させて、業務効率化・従業員満足度向上を目指しましょう。

執筆者

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