離職防止サーベイの活用方法〜離職の予兆を把握する方法とは?~

この記事を読む方の中には

「離職防止サーベイを活用したいけど、どうしたらよいのか分からない」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。

そこで今回は、離職防止サーベイの活用方法についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

業における離職の現状

2022年10月に厚生労働省から公表された「新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)」によると、平成31年3月に卒業した学生の就職後3年以内の離職率は、3割を超える結果となりました。

  • 中学卒業:57.8%
  • 高校卒業:35.9%
  • 短大等卒業:41.9%
  • 大学卒業:31.5%

業種別の3年以内離職率トップ3は以下の業種です。

  1. 1.宿泊業・飲食サービス業
  2. 2.生活関連サービス業・娯楽業
  3. 3.教育・学習支援業

これらの業種は、大学卒は4割超、高校卒は5割超の離職率となっています。いずれも労働時間が長く、休みが不規則な業務が多い業種です。

参考:厚生労働省 新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)

職理由とその原因とは

厚生労働省から平成30年に発表された「平成30年版 子供・若者白書」における「特集 就労等に関する若者の意識」では、離職の理由と仕事に求めるものを調査しています。

これによれば、上位を占める離職理由は「仕事が自分に合わなかったため」、「労働時間、休日、休暇の条件がよくなかったため」、「賃金がよくなかったため」、「ノルマや責任が重すぎたため」、「人間関係がよくなかったため」となっています。仕事を選択する際に重要視する観点は、「自分のやりたいことができる」、「安定していて長く続けられる」、「自由な時間が多い」「収入が多い」、「能力を高める機会がある」、「特別に指示されずに、 自分の責任で決められる」など、求職者それぞれで異なります。求職者の観点からすると、仕事選びで何を重視するかを明確にしないまま仕事を選択し、入職前に希望していた働き方と入職後の現実の働き方とでミスマッチが発生し、離職へとつながると考えられます。

 

 

職防止対策の具体例

昨今の離職率を受けて、企業はさまざまな取り組みをしています。中でもユニークな例をご紹介します。

社外ジョブローテーション

一般にジョブローテーションとは、数年おきに自社内の部署異動や職種異動をすることです。しかし、社外ジョブローテーション制度という特殊な制度を採用する会社もあります。これは、自社社員を協力他社に出向させ、仕事を行うというものです。例えば、ソーシャルゲームの開発・提供を行う株式会社ドリコムでは、「社会人交換留学」制度を取り入れました。これにより、自社を客観視する効果が期待できます。すなわち、不満を抱える従業員が一度社外で働いてみることで、今まで見えなかった自社の強みや魅力が見えてくる効果が期待できます。

参考:社会人の交換留学!? ピクシブの現役エンジニアがドリコムに1週間のインターンシップを実施!!

参考:社会人の交換留学を再開催!!アカツキの現役エンジニアがドリコム社員に!?

人事部の手厚いフォロー

人事部の主な業務は、採用・入社手続き・研修の企画実施など、従業員が会社でキャリアアップできる環境を作ることです。ですが、人事部が率先して新入社員をフォローする機会は少ないのではないでしょうか。

そこで、人事部員と定期面談を入れ、新入社員の状況を把握しましょう。状況把握により、離職アラートがあがってすぐに対応がとれます。

職防止対策のポイント

離職防止のポイントは「自社の課題に合った対策をとる」、「離職の予兆を察知する」ことです。モチベーションが下がっている従業員のケアを丁寧にすることで、離職を回避できます。また、サーベイデータを取得し、自社の課題に合った対策を実施すると、離職率が改善していくでしょう。

離職防止策についてこちらの資料でも詳しく紹介しています。

 

職の予兆を把握するには?

モチベーションが低下している従業員を見ても気づかないことがあります。そこで、離職の予兆を把握するには、離職防止サーベイツールがおすすめです。ツールには、短時間で回答できるもの、ボリュームがあるものなど、さまざまなツールがあります。

どちらのツールにおいても、回答を分析することで、離職の予兆を把握できます。

職防止サーベイとは?

離職防止サーベイとは、離職の兆候やある社員が仕事をする上で重視する項目など、離職防止に役立つデータを収集し、可視化することです。近年は、さまざまな離職防止サーベイツールが展開されており、主に「離職危険度」、「満足度を左右する要素」などが分析できます。

職防止サーベイの導入のポイント

離職防止サーベイを検討する方に、導入のポイントをご紹介します。

  • 従業員へ実施意図・目的を周知し、理解を得る
  • 調査・分析だけで終了せず、改善策を実施する
  • 離職防止サーベイは定期的に実施する
  • センサス・パルスサーベイを使い分ける

 

離職防止サーベイツールには、年単位で行う大規模調査の「センサス」、週または月1回程度短い設問を繰り返す「パルスサーベイ」があります。センサスは、離職にいたる根本的な課題を洗い出せるメリットがあり、パルスサーベイは離職危険度をほぼリアルタイムで察知できるメリットがあります。

2つのサーベイを使い分けながら、自社の課題改善に役立てると離職率改善に効果的です。

職防止サーベイの活用方法

離職防止サーベイの活用方法をご紹介します。自社の状況に合った活用法を見つけてみてください。

  • 従業員の離職危険度を察知し、早期に1on1面談を実施
  • 従業員満足度を左右する要素を察知し、自社の取り組み状況を振り返る
  • 同業他社の状況と比較し、自社の課題を洗い出す
  • 従業員タイプを把握し、マネジメントに生かす
  • 離職防止策の優先度を決める

 

離職防止サーベイは、離職の危険度を察知するだけではありません。従業員のタイプや組織の課題を洗い出すのに効果的です。従業員タイプや組織課題が洗い出せれば、離職防止策の優先度が決められます。

スマークの離職防止サーベイ

アスマークの離職防止サーベイには「ASQ」があります。ASQの特徴は以下です。

 

従業員満足度調査「ASQ」

「ASQ」は、課題に応じたセミオーダータイプの調査も可能なES調査パッケージです。主な特徴は以下です。

  • 自社保有モニターによるベンチマークデータとの比較が可能
  • 組織・人材コンサルタント、業務効率化コンサルタントの協力による多面的な分析
  • 分析結果から従業員・組織をタイプ分けし、見えない本質が判明
  • 分析結果を利用した改善提言までをアウトプット

 

設問は、80問超あり、ボリュームがあります。年に1度こちらの調査を取り入れることで、従業員満足度を左右する要因分析や、改善事項の優先度決めに効果的です。

 

ピープルアナリティクスを活用して、透明性かつ公平性を保った組織を作れば、企業にとっても従業員にとっても多くのメリットがあります。タレントマネジメントや採用活動を成功させるために、ピープルアナリティクスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

 

執筆者

Humap編集局

株式会社アスマーク マーケティング・CSチーム運営

Humap(ヒューマップ)編集局は、従業員1万人規模の独自調査や、CS活動を通じて寄せられる「現場のリアルな悩み」に基づき、ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革といった組織課題解決のための知見を発信する専門組織です。
単なる用語の解説に留まらず「改善につなげる具体的な手法」や「取り組みのコツ」など明日から自社で活用できる、実践的なコンテンツを企画・制作しています。

【活動の実績】
ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革に関する知見発信において、自社登壇セミナー開催数は累計320回、申込者数は23,000人を突破。関連資料の利用者は17,000人以上。(※2026年現在)

【受賞歴・社会活動】
・SUCCESS STORY AWARD 2025 アワード受賞(座席管理ツール「せきなび」)
受賞詳細:https://digi-mado.jp/success-story-award-2025/sekinavi/

【学術・教育支援】
大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL(課題解決型学習)教育の支援も行っています。
プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000018991.html

監修:竹中 重雄(Shigeo Takenaka)
株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー

リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。従業員満足度調査「ASQ」のサービス立ち上げに参画し、業界比較分析も起案。人材コンサル会社と協力し「やりっぱなしで終わらせず、改善できるES調査」の開発を主導。

本記事の監修にあたって: 自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。

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