エンゲージメントサーベイとは？調査法や成功へのポイントを解説
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この記事を読む方の中には 「エンゲージメントサーベイの結果をうまく活用できない」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。 そこで今回は、エンゲージメントサーベイについてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
エンゲージメントサーベイとは
エンゲージメントサーベイとは、組織と従業員のつながりを数値化する調査です。組織の人間関係ややりがいなどに関する質問を出し、調査結果を分析します。 一般的には、エンゲージメントの状態を測る「エンゲージメントスコア」と何が影響を与えているのかを把握する「影響要因」から構成されています。 下は、エンゲージメントサーベイの例です。
エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査の違い
エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査は、どちらも従業員の感情や意見を把握するために行われる調査ですが、調査指標と質問項目に違いがあります。 エンゲージメントは「組織への愛着、仕事への情熱」の指標であり、主な質問項目は貢献意欲・働きがい・上司と部下の関係などです。従業員満足度調査は「組織や仕事への満足度」の指標であり、主な質問項目には、待遇・福利厚生・働きやすさなどがあります。
ただし、組織や仕事に対する満足度が上がれば、おのずとエンゲージメントも向上します。つまり、従業員満足度はエンゲージメントを形成するひとつの構成要素といえます。2つの調査のどちらを実施するか迷った際は、具体的な問題点の把握や改善を行いたい場合は従業員満足度調査、モチベーションやパフォーマンスの更なる向上を目指す場合はエンゲージメントサーベイなどと、人材の成長度や組織の成熟度合によって判断するとよいでしょう。
エンゲージメントサーベイの目的
エンゲージメントサーベイの目的は、組織の課題によって変わります。多くは、従業員エンゲージメントの向上、組織課題の可視化などが目的です。
従業員のエンゲージメントの把握
エンゲージメントサーベイは、従業員との関係性を可視化するために実施します。従業員の現状を知れば、エンゲージメントを高めるための施策検討などが可能です。
組織課題の可視化
調査結果からエンゲージメントの影響要因を分析すると、組織と従業員にギャップがある部分が分かります。このギャップから、優先的に改善すべき事項や組織運営へ活用する事項の検討が可能です。
従業員の離職防止
エンゲージメントが高い従業員は会社へ愛着を持っているため、離職をすることは少ないでしょう。離職率の高い組織においても、調査結果を元に従業員の傾向を把握し、離職防止策へ反映できれば、離職率の低下へつながります。
人事施策への活用
人事的な課題が判明した場合は、調査結果を人事施策へ反映します。たとえば、コミュニケーション活性を目的にフリーアドレスを導入するなどです。 また、施策の改善度合いを測定するために定期的に調査を実施します。
エンゲージメントサーベイの実施方法
エンゲージメントサーベイの流れと設問例をご紹介します。
実施の流れ
調査は、次の流れで実施します。
- 調査の設計（実施目的・時期・頻度）
- 設問の設計
- 社内へ周知
- 調査の実施
- 結果の分析
- 施策の決定
- 結果の公表と施策の実行
- 定期的な再調査による改善結果の確認
どんな結果を得たいかによって設問の内容が変わるため、実施目的は最初に決定すべき事項です。調査は従業員の理解が得られてはじめて有効な回答が得られるため、社内へ周知するときは、目的と回答結果の利用法を説明に加えましょう。 実施から分析を終えたら、可視化された課題への施策を決定します。結果を公表するときは「調査でこのような課題が出たから〇〇の施策を実施する」と公表すれば、説得力や会社への信頼感が増すでしょう。
設問の例
エンゲージメントサーベイの設問は、課題に合わせて、仕事のやりがい・会社への愛着・人間関係などの項目から設計します。設問の例は、次のとおりです。
- 仕事にやりがいを感じる
- 自分の意見が尊重されていると感じる
- 過去1年のうちに成長機会があった
- 設定した目標を意識した仕事ができている
- 仕事に必要な環境が整備されている
- この会社で働くことに誇りを持っている
- 自分の会社を家族や友人にすすめたい
上記のような設問を5段階または10段階で回答すると数値化しやすくなります。
エンゲージメントサーベイを活用するためのポイント
効果的な調査のためには、守るべきポイントが5点あります。
目的を明確にする
目的とは、組織が抱える課題や測定したい事項のことです。目的によって、設問内容が変わります。また、従業員へ目的を説明し、アンケートへの回答を依頼すると、回答率向上が期待できます。
従業員の理解を得る
用途や目的のない調査は、従業員に不信感を与えてしまうでしょう。また、普段忙しい従業員は、業務につながりにくい回答作業を拒否する可能性があります。負担にならない方法を選び、目的や個人情報の取り扱いを明確に説明したうえで、理解を得ましょう。
定期的に実施する
調査は、継続的に実施してこそ成果が確認できます。調査結果を受けて実施した施策によって、エンゲージメントが向上しているかを測定するためです。経年比較や変化率を見ると、改善状況が確認できます。
調査結果と活用法を社内に公表する
調査を実施した結果が従業員へ伝わらなければ、忙しい中で回答したのに意味がなかったのではと感じ、エンゲージメント低下の要因となります。「調査結果で上がった課題を元に施策を実施した」と伝われば、エンゲージメント向上へつながるでしょう。
調査目的に沿った設問を設計する
調査したデータを有効活用するためには、目的に沿った設問設計が大切です。 たとえば、離職防止策を検討したい場合は「給与の満足度」「上司との関係」など、離職原因となる要素を質問へ入れます。目的に沿わない設問では、結果が活用できないため注意が必要です。
エンゲージメントサーベイの成功は設問設計がポイント
調査目的に沿った設問を設計しなければ、有用な調査ができません。 しかし、社内で設計すると、偏りのある設問になったり、盛り込むべき設問に迷ったりするでしょう。さらに、調査結果を分析するのは、時間がかかります。効果的かつ効率的な調査には、経験豊富なプロへ任せるのがおすすめです。
組織運営に活かせる調査なら「ASQ」がおすすめ
アスマークの「ASQ」は、施策へ活かせる結果レポートと課題に合わせた設問設計が特徴の従業員調査サービスです。 結果レポートは、組織・リーダー・社員を4つのタイプに分類する「タイプ診断」や経年比較、ベンチマークとの比較などを掲載しています。グラフや図を使用して視覚的に見やすくしているうえに、ポイントを捉えた簡易施策提言も盛り込んでいるため、調査が終了したらすぐに施策へ活用可能です。 設問設計は、リサーチ歴20年以上の調査会社が実施します。課題に合わせて分析に活かせる設問の設計が可能です。
施策提言まで込みの
真に役立つES調査パッケージ
ASQ
エンゲージメントサーベイは、従業員の組織のつながりを可視化する調査です。効果的な調査のためには、目的の明確化と目的に沿った設問設計などポイントを押さえて実施することが大切です。 自社での設問設計は、設問の偏りを招き、分析へ活かせない設問を設計する可能性があります。効果的かつ効率的な調査のために、調査サービスを活用してみてはいかがでしょうか。
執筆者
Humap編集局
株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G
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