この記事をご覧の方の中には、「従業員満足度調査が形骸化している」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。
今回は、従業員満足度調査の効果的な活用方法についてご紹介します。ぜひ参考にしてください。
従業員満足度調査とは、組織に対する満足度を数値化する調査です。英語で従業員満足度を意味する「Employee Satisfaction」の頭文字をとり、「ES調査」とも呼ばれます。
ES調査では、主に次のようなカテゴリに分けて調査します。
近年の人材不足を背景に、人材の確保や生産性向上は多くの組織にとって喫緊の課題となっています。従業員の意欲向上や人材の定着を促進するには、魅力的な職場づくりが欠かせません。その取り組みの一つとして、ES調査を取り入れる企業が増えています。
ES調査を通じて従業員の声を可視化することで、職場環境や組織文化の改善点を明確に把握できます。これにより、従業員のモチベーションや定着率の向上が期待でき、結果として魅力的な職場づくりに繫がります。
調査を効果的に実施するための流れと、各段階での要点についてご紹介します。
ES調査は、魅力ある組織を実現するために、現状の課題と必要な施策を明確化することを目的として行います。目的を定めずに曖昧なまま実施すると、調査をすること自体が目的化し、本当に必要な施策が見いだせない可能性があるため注意が必要です。まずは目的を明確に設定し、それに即して設問を設計しましょう。
調査設計では、実施方法と設問内容の両面から検討を進めます。実施方法については、調査を実施する時期や方法、調査の対象者などを決めます。
【実施方法と設問設計のポイント】
【カテゴリ別の設問例】
設問数は、回答時間(回答者の負担)を想定して検討することが大切です。また、調査の目的を意識しつつ、データの利活用まで見据えて、設問内容を精査する必要があります。
詳細が決まったら、いよいよ調査の実施です。ES調査をはじめて実施する場合は、従業員へ調査の目的や実施スケジュールを周知する機会を設けると、協力を得やすくなり、スムーズに進められます。会社として魅力的な職場づくりに取り組んでいることを示し、一人でも多くの回答を得るためにも、ぜひ検討しましょう。
集計・分析における、主な手法とそれぞれの特徴は以下の通りです。
集計と分析は、調査終了後、迅速に進めることが重要です。従業員の指向は常に変化しており、結果を分析し、施策の検討、準備、実施と進めている間に、状況が変化している可能性もあるためです。集計・分析をスピーディーに実施し、調査結果を有効活用しましょう。必要に応じて、面接調査も併用すると、定量的なデータだけでは見えてこない、従業員の気持ちや本音に寄り添った施策を検討することができます。
また、分析する際は、課題や問題点にばかり目を向けるのではなく、「評価されている点(良い点)」を洗い出して共有することも大切です。組織の特徴が明確になり、ポジティブな要素はモチベーションアップや企業文化の強化にもつながります。
なお、集計・分析には、専門的なスキルやリソースが求められるため、迅速かつ精度の高い結果を得るためには、外部機関委託することも一つの方法です。
分析結果をもとに、個人、チーム(部署)、組織レベルでの課題と施策を整理しましょう。必要な施策を洗い出したら、優先順位を決めて実行計画を立てていきます。
施策の優先順位を設定することで、リソースを効果的に配分し、より重要度が高く、早期に実施可能な施策から着手することができます。従業員への迅速な対応が可能となり、組織全体の改善効果を高めることが期待されます。
施策に着手する前に、調査の報告と共有を行います。経営層には組織全体の分析結果(良い点・悪い点)と課題、それらに対する施策案を報告します。
また、従業員に対しては、総合評価や属性別の満足度、長所と短所などを含むフィードバックを公開しましょう。調査結果を従業員と共有することで、組織が従業員の声に真摯に向き合っている姿勢を示すことができます。これにより、従業員の信頼感やエンゲージメントが向上し、組織全体の一体感を醸成することにつながります。
最後は、策定した施策の実行です。調査から施策開始までに時間を要すると、従業員の意識や感情が変化してしまう可能性があり、調査時点での課題と施策にミスマッチが生じるおそれもあります。ES調査を効果的に活用するためには、集計から施策の開始までをスピーディーに進めることが最大のポイントといえるでしょう。
ES調査の結果を活用した改善事例をご紹介します。
調査結果を基に、評価制度の見直しや、属性別の処遇格差是正などに取り組みます。たとえば、属性ごとの傾向や不満が明らかになったことで、制度の改訂につなげた事例が見られます。
下記は、当社の従業員満足度調査サービス「ASQ」をご利用の企業様の事例です。ES調査を外部委託された背景や、調査によって組織の維持すべき良い点と改善点が明確になったことなど、体験談が語られていますので、合わせてご覧ください。
長時間労働の改善、フレックスタイムやテレワークの導入など、労働環境の改善を図ります。また、育児・介護休暇の取得支援、妊活・不妊治療の支援制度など、従業員のライフスタイルやプランを考慮した制度設計も、調査を通じてニーズや不満点を明らかにすることが可能です。従業員の家族にも配慮した施策を取り入れることが、従業員満足度と生産性の双方に好影響を与える例もあるため、柔軟に検討しましょう。
実行した施策の効果を正確に検証するためには、継続的なES調査の実施が不可欠です。調査した回によって集計や分析にブレが生じないように、基本的には同じ設問を設定することが推奨されます。分析では経年比較を取り入れ、満足度や属性別の傾向がどのように変化しているかを客観的に捉えるとよいでしょう。
下記は、「ASQ」で定期的なES調査を実施し、経年比較を行いながら効果的な施策の検討・実施につなげている企業様の事例です。合わせてご覧ください。
研修制度やフォローアップ体制の充実は、従業員の成長を促し、離職防止にも効果的です。調査結果が示す組織課題や従業員のニーズ・興味関心を研修テーマに反映させることで、実効性の高い充実したカリキュラムが作成できます。
効果的な研修テーマの設定については、下記の資料でもわかりやすく解説しています。
従業員満足度調査(ES調査)は、仕事内容や人間関係、理念・ビジョンヘの共感など、組織に対する満足度を可視化する有効な手段です。価値観や市場が急速に変化する現代において、優秀な人事を確保するには、魅力ある組織づくりが欠かせません。
そのための第一歩として、ES調査によって課題を明確化し、施策の優先順位付けや進捗管理、研修プログラムの設計などに活用していくことが効果的です。
調査と研修を一体化したサービス「ES+(イーエスプラス)」では、課題の抽出からオーダーメイドの研修プランのご提案、研修実施後の定期的なフォローアップまでを一貫してご提供します。組織の継続的な成長を目指すための支援として、ぜひ導入をご検討ください。
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株式会社アスマーク 営業部 Humap事業G