この記事を読む方の中には
「社内アンケートをとりたいけど質問を考えるのが難しい」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。
そこで今回は、社内アンケートで使えるテンプレートや回答率アップのコツについてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
社内アンケートとは、新商品の感想・社内の設備に関することなど、社員に対して一斉に行うアンケート調査のことです。
社内アンケートとして代表的なものに、従業員満足度調査があります。 従業員満足度調査は「Employee Satisfaction」の頭文字をとってES調査とも呼ばれ、自社に対する従業員の満足度を測り、離職率の低下や会社の成長のために行う社内アンケートです。
ここからは、従業員満足度アンケートを例に、質問項目をご説明していきます。
二要因理論とは、「動機付け」「衛生」2つの要因により社員の働きがいが裏付けられる理論です。アメリカの心理学者フレデリック・ハーズバーグが提唱しました。 従業員満足度を測るのによく用いられる理論で、フレックス制度やカフェテリアプランなど新たな福利厚生システムが二要因理論により生まれています。
動機付け要因は、仕事の満足度に関わる要因です。
「達成感」「承認欲求」「仕事そのものが好き」「責任感」「向上心」などが該当します。動機付け要因から、社員の成長に関わる施策を検討するヒントになります。ですが、仕事の満足度が低いからと言って、職場への不満へ直結するわけではありません。
衛生要因は、職場への不満を感じる要因のことです。
具体例は「会社の施策」「経営方針」「上司の指導方法」「給与」「福利厚生」「職場環境」「人間関係」「労働条件」などです。職場へ不満を感じていると、社員はストレスを感じて離職率が上がります。分析結果から課題を洗い出し、施策の見直しや個別面談など対策をとります。ですが、衛生要因が満たされても、満足感に直接つながるわけではありません。動機付け要因・衛生要因両面から分析して確実な裏付けとなるのです。
このような理論を基にして設問設計を行うと、アンケート結果も裏付けのある説得力のあるものとなり、その後の施策検討にも役立つでしょう。
社内アンケートで使える質問の例文を集めました。基本情報・二要因理論にもとづく内容です。ぜひ参考にしてみてください。
年齢:1.20代 2.30代 3.40代 4.50代
性別:1.男性 2.女性 3.その他 4.回答したくない
所属:1.営業 2.製造 3.人事 4.経理 5.総務 6.研究開発 7.広報 8.情報システム 9.その他
勤続年数:1.5年未満 2.5~10年以内 3.10~15年以内 4.15~20年以内 5.20~25年以内 6.25~30年以内 7.それ以上
以下の各項目に関し、あなたのお気持ちに一番近いものをお知らせください。
1.そう思う 2.ややそう思う 3.あまりそう思わない 4.全くそう思わない
以下の各項目に関し、あなたのお気持ちに一番近いものをお知らせください。
1.そう思う 2.ややそう思う 3.あまりそう思わない 4.全くそう思わない
アンケートを実施するにあたり、基本となる事項についてご説明します。どんなアンケートでも、この視点が抜けていると折角実施しても集まった回答を持て余し有効活用できない事態になりかねません。
アンケートの目的が「一部フロアの空調機を増設する」場合、対象は一部フロアに該当する部署のみで目的が果たせるため他のフロアに在席する社員の回答は不要です。また調査結果から課題に結び付けられなければアンケートの意味がなくなってしまいます。そのため、目的と課題を整理しておきましょう。
設問の意味が不明瞭であったり、1つの設問で複数の回答が必要だったり、回答が困難な設問は適当に回答しがちです。有効回答を得るために、ロジカルに調査設計しましょう。例えば以下のように調査設計します。
ロジカルな調査設計のためには、ロジックツリーやマインドマップなど、図を使って設計すると分かりやすいです。図にして見ると、網羅性やダブりの確認ができるのでぜひおすすめします。
設問設計の段階で、集計軸も一緒に決めておきましょう。
集計軸とは、アンケート結果を分析する際に用いる軸です。アンケート結果を性別や年代ごとに分けて表示されているものを想像すると分かりやすいかと思います。どのような視点で結果を分析したいかによって集計軸は変わってきます。
整理した目的や課題に沿った集計軸を考えることと、集計に必要な設問を予め聴取しておくことが必要です。結果が出てから年齢ごとに分析したいと思っても、そもそもアンケートで年齢を聞いていなかったら再度アンケートをやり直さない限りはその軸で分析することはできないので、設問設計の段階で併せて決めておくことが重要です。
また、アンケート結果を目にすると、どうしても目立つ結果ばかりが気になってしまいがちです。それが当初設定した課題から逸脱した内容の場合、当初の課題の分析が疎かになってしまうこともあるでしょう。当初の課題を見失わないためにも予め集計軸を決めておくことが大切です。
どのような集計軸を設定したらいいのか迷う場合や、複雑な集計をしたい場合には調査の専門知識のある企業に相談するのもおすすめです。
オーダーメイド従業員調査なら
プロにお任せ!
社内アンケートは、調査終了までマメにフォローすることで回答率が上がります。具体的な対策例は以下です。
回答率アップの施策は、手間が多く、確実に実行しなければいけないことばかりですが、回答率が悪いとそのアンケート自体の意義がなくなってしまいます。確実に早く社内アンケートを実施するために、ASQなど調査パッケージを利用するとよいでしょう。
テレワーク制度に関する社内アンケートをメールで依頼する場合についてご紹介します。ポイントは「目的の提示」「所要時間の記載」「回答期限は強調表示」です。
<件名>「テレワーク利用状況」社内アンケートご協力のお願い
<本文>
~前文は割愛~
現在導入しているテレワークの利用状況を調査し、勤務形態を検討しています。
つきましては、テレワークの利用状況について社員の皆様のご意見を伺いたく、アンケート調査を実施することになりました。
ご多忙中とは存じますが、下記URLのアンケートにご協力ください。
ーーーーーーーーーーーーーーーー
アンケートURL:所要時間10分
https://www.xxxx.xx.xx/
【回答期限:◯月◯日(△)hh:mmまで】
ーーーーーーーーーーーーーーーー
皆様の貴重なご意見をお待ちしています。
社内アンケートは、アンケート自体が目的にならないよう、調査目的と課題を整理することが大前提です。目的と課題を元に二要因理論に基づいた設問を作成すると、働きがいが裏付けられます。
作成した設問は、調査目的に沿っている内容か、ダブりがないか、時系列になっているかなどロジカルに順番を組み立てアンケートを作ると有効回答を得やすいです。目的に合わせて計画的に社内アンケートを実施し、課題を解決していきましょう。