社内アンケートで使える！テンプレート質問項目と注意点について解説
この記事を読む方の中には
「社内アンケートをとりたいけど質問を考えるのが難しい」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。
そこで今回は、社内アンケートで使えるテンプレートや回答率アップのコツについてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
社内アンケートと従業員満足度
社内アンケートとは、新商品の感想・社内の設備に関することなど、社員に対して一斉に行うアンケート調査のことです。
社内アンケートとして代表的なものに、従業員満足度調査があります。 従業員満足度調査は「Employee Satisfaction」の頭文字をとってES調査とも呼ばれ、自社に対する従業員の満足度を測り、離職率の低下や会社の成長のために行う社内アンケートです。
ここからは、従業員満足度アンケートを例に、質問項目をご説明していきます。
二要因理論とは？
二要因理論とは、「動機付け」「衛生」2つの要因により社員の働きがいが裏付けられる理論です。アメリカの心理学者フレデリック・ハーズバーグが提唱しました。 従業員満足度を測るのによく用いられる理論で、フレックス制度やカフェテリアプランなど新たな福利厚生システムが二要因理論により生まれています。
動機付け要因
動機付け要因は、仕事の満足度に関わる要因です。
「達成感」「承認欲求」「仕事そのものが好き」「責任感」「向上心」などが該当します。動機付け要因から、社員の成長に関わる施策を検討するヒントになります。ですが、仕事の満足度が低いからと言って、職場への不満へ直結するわけではありません。
衛生要因
衛生要因は、職場への不満を感じる要因のことです。
具体例は「会社の施策」「経営方針」「上司の指導方法」「給与」「福利厚生」「職場環境」「人間関係」「労働条件」などです。職場へ不満を感じていると、社員はストレスを感じて離職率が上がります。分析結果から課題を洗い出し、施策の見直しや個別面談など対策をとります。ですが、衛生要因が満たされても、満足感に直接つながるわけではありません。動機付け要因・衛生要因両面から分析して確実な裏付けとなるのです。
このような理論を基にして設問設計を行うと、アンケート結果も裏付けのある説得力のあるものとなり、その後の施策検討にも役立つでしょう。
社内アンケートで使えるテンプレート
社内アンケートで使える質問の例文を集めました。基本情報・二要因理論にもとづく内容です。ぜひ参考にしてみてください。
基本属性に関する質問項目
年齢：1.20代 2.30代 3.40代 4.50代
性別：1.男性 2.女性 3.その他 4.回答したくない
所属：1.営業 2.製造 3.人事 4.経理 5.総務 6.研究開発 7.広報 8.情報システム 9.その他
勤続年数：1.5年未満 2.5～10年以内 3.10～15年以内 4.15～20年以内 5.20～25年以内 6.25～30年以内 7.それ以上
動機付け要因に関する質問項目
以下の各項目に関し、あなたのお気持ちに一番近いものをお知らせください。
- 顧客や社会に対して貢献していると感じる
- 自分の考えを尊重されていると感じる
- 仕事に価値ややりがいを感じる
- 仕事をしてスキルや能力が上がった
- 5年後、10年後のビジョンがある
1.そう思う 2.ややそう思う 3.あまりそう思わない 4.全くそう思わない
衛生要因に関する質問項目
以下の各項目に関し、あなたのお気持ちに一番近いものをお知らせください。
- コミュニケーションが活発な組織風土がある
- 上司は成長につながる指導やフィードバックをくれる
- 公平で納得感がある処遇を受けている
- 休暇制度・スキルアップなど労働環境に満足している
- 経営方針に共感し、その達成に自分も参加したいと思える
- 機密情報の管理は適切だ
- コンプライアンスに関して相談できる環境がある
- 法令遵守した教育を管理体制が徹底している
- この会社を友人や家族にすすめたい
1.そう思う 2.ややそう思う 3.あまりそう思わない 4.全くそう思わない
アンケートの基本の「キ」
アンケートを実施するにあたり、基本となる事項についてご説明します。どんなアンケートでも、この視点が抜けていると折角実施しても集まった回答を持て余し有効活用できない事態になりかねません。
目的と課題を整理する
アンケートの目的が「一部フロアの空調機を増設する」場合、対象は一部フロアに該当する部署のみで目的が果たせるため他のフロアに在席する社員の回答は不要です。また調査結果から課題に結び付けられなければアンケートの意味がなくなってしまいます。そのため、目的と課題を整理しておきましょう。
ロジカルな調査設計
設問の意味が不明瞭であったり、1つの設問で複数の回答が必要だったり、回答が困難な設問は適当に回答しがちです。有効回答を得るために、ロジカルに調査設計しましょう。例えば以下のように調査設計します。
- 時間軸を意識した設問
「会社を辞めたいと思ったことがあるか」といった質問があった場合、「3年前は辞めたいと思っていた」のと、「今もそう思っている」のでは全く意味が違ってきますが、どちらも「はい」と回答される可能性があります。いつの話なのかが分かるように、できるだけ期間を明示しましょう。（例：直近3か月以内に～等）
- 公平性のある設問
誘導を含むような設問は控えましょう。 例えば、A社とB社の自販機のどちらを導入するかアンケートで決める際に、 「A社の自販機なら10本に1本当たりが出ますが、B社にはありません。どっちが良いですか？」のような聞き方をしたとしたら、B社にもっと良いところがあったとしても多くの方がA社と答えるでしょう。これではアンケートを取る意味がありません。
- 課題に対する解決策が導き出せる設問
自社を好きか嫌いかのような漠然とした質問では、結果を見ても具体的な解決策を検討するのは難しいと思います。 「評価制度」「人間関係」などある程度項目を分けて、解決のための方向性を見出せるような設問にしましょう。
- 漏れやダブりがない設問
何問も同じような内容の設問を入れてしまったり、知りたかった設問自体が抜けてしまったりということが無いようにしましょう。 また、選択肢にも漏れやダブりがないか注意が必要です。 60代の社員もいるのに年齢の選択肢が50代までしかなかったり、所属部署が選択肢に無かったりというのが選択肢の漏れでよくあるパターンです。 逆にダブりでよくあるのが、選択肢が①20~30歳、②30~40歳となっている場合ぱっと見は問題なさそうですが、ちょうど30歳の人はどちらを選べばいいのか迷ってしまいます。
ロジカルな調査設計のためには、ロジックツリーやマインドマップなど、図を使って設計すると分かりやすいです。図にして見ると、網羅性やダブりの確認ができるのでぜひおすすめします。
集計軸を決めておく
設問設計の段階で、集計軸も一緒に決めておきましょう。
集計軸とは、アンケート結果を分析する際に用いる軸です。アンケート結果を性別や年代ごとに分けて表示されているものを想像すると分かりやすいかと思います。どのような視点で結果を分析したいかによって集計軸は変わってきます。
整理した目的や課題に沿った集計軸を考えることと、集計に必要な設問を予め聴取しておくことが必要です。結果が出てから年齢ごとに分析したいと思っても、そもそもアンケートで年齢を聞いていなかったら再度アンケートをやり直さない限りはその軸で分析することはできないので、設問設計の段階で併せて決めておくことが重要です。
また、アンケート結果を目にすると、どうしても目立つ結果ばかりが気になってしまいがちです。それが当初設定した課題から逸脱した内容の場合、当初の課題の分析が疎かになってしまうこともあるでしょう。当初の課題を見失わないためにも予め集計軸を決めておくことが大切です。
どのような集計軸を設定したらいいのか迷う場合や、複雑な集計をしたい場合には調査の専門知識のある企業に相談するのもおすすめです。
社内アンケートの回答率を上げるために
社内アンケートは、調査終了までマメにフォローすることで回答率が上がります。具体的な対策例は以下です。
- アンケート目的の明示
- 回答時間の明記
- 設問量は回答時間15分まで
- 記入する設問は必要最低限
- リマインドの実施
- チャット・Todoツールのタスク設定
- 研修・ミーティング後の回答
回答率アップの施策は、手間が多く、確実に実行しなければいけないことばかりですが、回答率が悪いとそのアンケート自体の意義がなくなってしまいます。確実に早く社内アンケートを実施するために、ASQなど調査パッケージを利用するとよいでしょう。
社内アンケートの依頼文の例
テレワーク制度に関する社内アンケートをメールで依頼する場合についてご紹介します。ポイントは「目的の提示」「所要時間の記載」「回答期限は強調表示」です。
＜件名＞「テレワーク利用状況」社内アンケートご協力のお願い
＜本文＞
～前文は割愛～
現在導入しているテレワークの利用状況を調査し、勤務形態を検討しています。
つきましては、テレワークの利用状況について社員の皆様のご意見を伺いたく、アンケート調査を実施することになりました。
ご多忙中とは存じますが、下記URLのアンケートにご協力ください。
ｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰ
アンケートURL：所要時間10分
https://www.xxxx.xx.xx/
【回答期限：◯月◯日(△)hh:mmまで】
ｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰｰ
皆様の貴重なご意見をお待ちしています。
まとめ
社内アンケートは、アンケート自体が目的にならないよう、調査目的と課題を整理することが大前提です。目的と課題を元に二要因理論に基づいた設問を作成すると、働きがいが裏付けられます。
作成した設問は、調査目的に沿っている内容か、ダブりがないか、時系列になっているかなどロジカルに順番を組み立てアンケートを作ると有効回答を得やすいです。目的に合わせて計画的に社内アンケートを実施し、課題を解決していきましょう。
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従業員アンケート
執筆者
Humap編集局
株式会社アスマーク マーケティング・CSチーム運営
単なる用語の解説に留まらず「改善につなげる具体的な手法」や「取り組みのコツ」など明日から自社で活用できる、実践的なコンテンツを企画・制作しています。
【活動の実績】
ハラスメント・エンゲージメント・働き方改革に関する知見発信において、自社登壇セミナー開催数は累計320回、申込者数は23,000人を突破。関連資料の利用者は17,000人以上。（※2026年現在）
【受賞歴・社会活動】
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受賞詳細：https://digi-mado.jp/success-story-award-2025/sekinavi/
【学術・教育支援】
大学等の教育機関へ1万人規模の実証データを提供し、PBL（課題解決型学習）教育の支援も行っています。
プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000593.000018991.html
監修：竹中 重雄（Shigeo Takenaka）
株式会社アスマーク マーケティング管轄 マネージャー
リサーチ業界およびマーケティング領域で10年以上のキャリアを持つスペシャリスト。従業員満足度調査「ASQ」のサービス立ち上げに参画し、業界比較分析も起案。人材コンサル会社と協力し「やりっぱなしで終わらせず、改善できるES調査」の開発を主導。
本記事の監修にあたって： 自身の豊富な実務経験に基づき、公開情報の正確性と、読者の皆様のビジネスに即した実用性を厳格に審査しています。
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