HRDXを進めよう！ 人事業務にこそDXを取り入れるべき
DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、簡単に言えば業務をデジタル化することです。そして、人事部門におけるDXをHRDXと呼びます。本記事をお読みの方には
- 「人事業務においてDX推進したいが、どうしたらよいか分からない」
- 「組織全体のDX推進にあたり、人事担当者にできることは何か」
といったお悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。実は人事部門こそDXを推進すべき部門の1つで、HRDXを推進することで会社全体のDXが推進されると言っても過言ではありません。
人事とDXとの関係
人事部門がDX推進のために関わる業務は、主に2つあります。それぞれについて見てみましょう。
人事業務のDX
まず人事業務をDX推進する点です。人事部門は、教育・採用・給与計算など従業員管理が主な業務です。人事分野のルーティンワークは「RPA-work’s HR」などのRPA(Robotic Process Automation)ツールを導入することで、早く楽にデジタル化できます。
<人事分野のルーティンワークの代表例>
- 給与計算
- 人事評価
- 社内申請
- 雇用契約
- 勤怠管理
- 36協定管理
組織全体のDX推進
つぎに、組織全体のDX推進です。組織全体のDX推進となると、システムに詳しい「システム部門」、全体統括という意味合いから「総務部門」が担当することが多く見られます。
しかし、システムの使い方研修や、DXに詳しい人材を適所へ配属する計画が立てられる。古くから受け継がれる企業文化の改革を合わせて行える。といったメリットがあるため、人事部門がDX推進を率先することをおすすめします。
人事部門こそDXを推進するべき理由
会社全体のDX推進に際し、人事部門は率先してDX推進すべきです。ではなぜ人事部門こそ率先してDXを推進すべきなのでしょうか？主な理由は3点です。それぞれご紹介します。
ピープルアナリティクスによる離職防止・スキル向上
ピープルアナリティクスとは、データ分析に基づいた経営戦略のことです。近年、テレワークの普及にともない、勤怠管理や人事評価が難しくなりました。そこで、ピープルアナリティクスを用いた勤怠管理・人事評価は公平性が保てる方法の1つです。
公平性が保たれていれば、会社の体制を原因とする不満が減り、従業員満足度が上がります。そのため、離職防止・従業員全体のスキル向上につながるのです。
活発なコミュニケーションによる業務効率化
毎日同じメンバーと顔を合わせることのないテレワーク環境において、社内コミュニケーションの活発化は、人事部門における重要課題です。そこで「せきなび」などDXのコミュニケーションツールを用いることで、メンバーが顔を合わせないことから生まれる距離感を縮めます。
また、メンバーを知るにつれて、忌憚のないコミュニケーションがとりやすくなり、業務効率化につながります。
DX推進における求心力となるため
組織全体のDXを推進するには、全従業員の周知や使い方の教育など、人事担当者の役割は多岐に渡ります。ですが、DX推進において、人事部門が人手に頼った業務を遂行すると、説得力がありません。
DX推進における求心力となるために、人事部門のルーティンワークは率先してDX推進しましょう。
DX成功のカギ
人事部門にてDXを取り入れると決めても、成功しないケースがあります。そこで、DXを成功に導くために必要なポイントを、従業員周知・システム化の観点からご紹介します。
従業員教育
最初に、従業員教育です。従業員教育は、導入時の概念教育と操作方法の教育に分かれ、主に3つのポイントがあります。
- DXを推進する目的・スケジュールの明確化…導入時のトラブルが軽減に役立つ
- レベル別研修の実施…システムへの興味をひき、快適に使える環境作りのため
- 部署ごとにシステム担当の設置…コミュニケーション活発化・DX早期定着のため
特に、DXを推進する目的は、今後DX推進を成功させるカギとなるため、従業員全員へ浸透させる必要があります。また、意識定着のために、定期的に目的を周知するとよいでしょう。
システム化
次に、システム化です。企業全体をDX化するとなると、膨大な時間とお金がかかります。一度に導入すると、システムの使い方に慣れず、システム導入は失敗に終わるでしょう。そこで、2つのポイントに注意しながらDXを推進しましょう。
- 業務全体の棚卸…デジタル化の有無に関わらず、業務全体を棚卸す
- 優先順位の設定…一度に全て導入すると覚えられず通常業務に支障をきたすため
優先順位は「デジタル化の有無」「ルーティンワーク」という2つの尺度を元に設定しましょう。早期にデジタル化を実現するツールとして「RPA-work’s HR」「せきなび」などがおすすめです。
導入事例
DXを推進したいと思っても「膨大な時間やお金がかかるため、二の足を踏んでしまう…」といったケースはあることでしょう。そこで、DXの成功事例を3つご紹介します。
- 在宅勤務制度の導入と拠点間のコミュニケーション確立のために「せきなび」を導入(大塚食品株式会社)
- 従来の評価制度と従業員が持つ価値観の違いを埋めるため「人事評価システム」を導入(タビオ株式会社)
- 採用選考にかかる時間を削減するため「AI(人工知能)によるエントリーシート選考」を導入(ソフトバンク株式会社)
まとめ
人事部門のDX化(HRDX)についてご紹介しました。人事部門は「人事部門のDX化」「組織全体のDX化」両方の役割を担います。DX推進には人事担当者の率先した取り組みが欠かせません。ピープルアナリティクスによる公平性の確保、コミュニケーションの活発化、DX推進の求心力となるため、積極的にDXを推進しましょう。
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執筆者
Humap編集局
株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G
