INDEX
この記事を読む方の中には
「アフターコロナに向けて、テレワークを継続するべき?」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。
そこで今回は、テレワークのメリット・デメリットと今後の課題についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
総務省では、2015年からテレワークを推進してきました。中小企業においては、テレワーク導入に際し、要件を満たせば助成金が支給されます。
テレワークの普及には、助成金などをはじめとする国の施策と合わせて、近年の「社会が抱える課題」と「情報通信環境の急速な普及」があります。社会が抱える課題は以下の通りです。
特に新型コロナウイルスの感染拡大は、テレワーク普及の後押しになりました。
社会的背景があったとしても、テレワークの導入はたやすいことではありません。実際に、どの程度普及したのでしょうか?総務省の情報通信白書からテレワーク導入率を見てみましょう。
2020年当初、大企業3割、中小企業1割だったテレワーク導入率が、4〜6月時点で大企業が8割、中小企業が5割まで上昇しています。これは、新型コロナウイルスの急速な感染拡大による出社制限が原因です。
以降、新型コロナウイルスの感染状況に応じて変化があるものの、ピーク時より減少している状況が見て取れます。
2022年、アフターコロナ時代の働き方を模索している企業は少なくないでしょう。今後、テレワークは増えるのでしょうか?
総務省作成の「テレワークセキュリティに関する実態調査(R3年度)」では今後も「テレワークを活用する予定」と回答した企業は、75%に上ります。これは、一定のテレワーク定着が見られた証拠でですが、中小企業のテレワーク普及率は10%台にとどまっている状況を見る限り、これ以上の大幅な普及は難しそうです。
参考:総務省 テレワークセキュリティに関する実態調査(R3年度)
出社制限があるからテレワークを導入・継続するのではなく、テレワークのメリットを改めて見直しましょう。
テレワークを導入すると、企業側には6つのメリットがあります。
特に、多様な人材の確保は、大きなメリットです。ライフステージの変化による離職が防止できれば、長く勤務する従業員が増えるため、生産性・業務効率・顧客満足度などさまざまな場面でプラスに働きます。
テレワークの継続は、従業員にとってもメリットがあります。主に以下の6つです。
通勤時間のストレスから解放されることで気持ちに余裕が生まれ、ストレス軽減・モチベーション向上などさまざまなメリットへつながります。
テレワークによるメリットも多い反面、デメリットもあります。企業側・従業員側からのデメリットをご紹介します。
企業側のデメリットは6つです。
企業側から見ると、コミュニケーション不足に起因する課題がデメリットです。テレワーク環境下においても社内コミュニケーションを活性化することが重要と言えます。
従業員側から見たテレワークのデメリットは5つです。
在宅ワークの場合「自宅=くつろげる環境」であった以前の状況があるため、オン・オフの切り替えが難しい傾向にあります。
テレワークの導入により抱える課題は8つあります。デメリットに連動した項目が課題となっているようです。
テレワークによる課題をカテゴライズすると、コミュニケーション・業務遂行・環境整備に対する検討が必要です。自社の特徴や業務内容を踏まえて、課題の優先順位をつけるとテレワーク導入がスムーズにできます。
テレワークの導入に際し、アスマークで提供しているサービスを活用した課題解決法をご紹介します。
テレワークを導入すると、相手の表情・仕事ぶりが見えないため、相手の考えが見えにくく「正当な評価を受けにくい」という課題があります。そこで、日頃の感謝を表すサンクスカードがおすすめです。
日頃の感謝と言ってもピンと来ない方へ向けて、感謝の例は以下のようなものです。
些細に感じることでも、励まし・お祝いなど様々なプラスの言葉を伝え合えます。プラスの気持ちが増えることで、お互いの信頼関係が増すのに効果的です。
感謝を伝えあえる
オンラインサンクスカード
フリーアドレスでの座席管理に活用する「せきなび」は、従業員の座席位置を可視化できるサービスです。「せきなび」の中には、プロフィール掲載機能があります。
プロフィール項目は自由に設定できるため、自社の特徴を生かした項目を入れましょう。そこで、個性的なプロフィール項目をあげてみました。
業務のこととは全く関係ないことかもしれません。ですが、気軽に話題にできる内容を集めています。気軽にコミュニケーションをとることから始めてみると、活性化につながります。
テレワークでも出社でも、
在席管理ツールなら
テレワークのメリット・デメリットを再確認し、自社に合った業務スタイルを見つけましょう。
株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G
テレワークが続く中、オフィス縮小移転は正解
テレワークの定着や感染症対策をきっかけとして、オフィス縮小移転および都市から地方への本社移転に取り組む企業が増えています。
オフィスの縮小移転のメリットや留意すべき点についてご紹介します。
> 詳しく見る