企業理念は綺麗事？従業員へ浸透させるために組織ができること4選
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この記事を読む方の中には、
「企業理念が組織に浸透しているか分からない」とお悩みの方がいるのではないでしょうか。
そこで今回は、企業理念の重要性と従業員へ浸透させる方法についてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
企業理念とは？
企業理念とは、会社を運営するために基本となる考え方・価値観のことです。面白い例として、以下のような企業理念があります。
- 味ひとすじ（株式会社永谷園）
- 人のため・正しく・仲良く（株式会社サイゼリア）
- 服を変え、常識を変え、世界を変えていく（株式会社ファーストリテイリング）
起業理念と混同しやすい言葉として、経営理念があります。経営理念は、創業者や経営者が経営を行ううえで基本となる考え方・価値観のことです。企業理念と経営理念は「誰の考え方・価値観」であるかが違います。
なぜ企業理念が重要なのか
企業理念は、組織を運営するうえで、方向性や行動指針の基盤として重要です。企業理念が果たす役割と重要視される理由をご紹介します。
組織の方向性を明確にする
組織の方向性を明確にすると、採用の際に企業理念に共感した人が応募するなど、同じ方向を目指す人が多くなり、組織文化をより良い方向に働きかける力が強くなるでしょう。さらに、組織の方向性を明確にすると、企業イメージの向上や顧客の信頼が増します。
従業員の行動指針になる
企業理念は、仕事をするうえで基本となる考え方・価値観です。従業員が個々で仕事を進めるうえで、判断に迷った場合の行動指針になります。企業理念を理解し、共感する従業員が増えれば、組織全体が目指す姿に近づくことができるでしょう。またその選択が自身の目指す先と重なる選択となれば、組織への忠誠心もより強くなるでしょう。
組織の意思決定の基準になる
企業理念がなければ、組織は何を基準にすればよいのか分からなくなり、チームごとに違う方向性で仕事をしかねません。組織で仕事をするときに、組織全体で同じ未来を描いた意思決定をするための基準として企業理念があります。
企業理念の浸透不足が与える影響
企業理念は、従業員へ浸透してこそ意味があるものです。反対に、企業理念が組織全体に浸透していないと引き起こされる可能性があるリスクについてお伝えします。
従業員のエンゲージメントが低下する
企業理念が組織に浸透していなければ、従業員は自分が思った通り勝手な判断のものに行動するケースがでてくるでしょう。勝手に判断をした結果、問題が起きてしまっても、基準となる組織の考えが誰もわからず、方針を一からすり合わせることが必要となり迅速な判断ができない状態です。何が正解かわからない状態は従業員にとってストレスとなり、エンゲージメントが低下や、離職率の増加などマイナスな影響を与えます。
優秀な人材が逃げる
社員が各々の考えで動き、バラバラになると事業の推進が難しくなります。大きなチャレンジをする際、基準がなく誰もが自分にとってやりやすい方法をとってしまい連携が上手くいかないと、チャレンジは失敗に終わってしまうでしょう。失敗が続くといくら優秀な人材でもストレスを感じ、優秀で目標が高い人ほど、自身が活躍できる別の職場へと転職してしまうということが多く発生するかもしれません。
組織の信頼性が低下する
企業理念が浸透せず、方向性がバラバラな組織はステークホルダーからの信頼を失いかねません。
従業員ごとに違う言動・行動が見られるというような、信頼のない組織にならないためにも企業理念の浸透は必要です。
企業理念の浸透のために組織ができること4選
企業理念を浸透させるためには、最初に企業理念・行動指針などに一貫性を設けるのが重要です。そのうえで、従業員への周知と実践できる環境作りを心がけましょう。企業理念を浸透させるための取り組みについてご紹介します。
組織内における指針や基準と矛盾しないようにする
組織によっては、企業理念・行動指針・基準など、さまざまな形で方針を従業員へ発信していると思います。これらの内容に矛盾があると、従業員はどれを信用してよいのか分からなくなります。企業理念の浸透には、最初にすべて矛盾なく定められているのか確認し、一貫性のある理念の設定が必要です。
企業理念を評価や報酬システムに組み込む
企業理念を社内の制度に組み込み理念に触れる機会を増やすと、自然と従業員へ浸透できます。社内の制度は、以下のようなものです。
- 人事評価基準のひとつにする
- 社内表彰制度を設け、受賞した取り組みを従業員へ紹介する
- 企業理念の浸透プロジェクトを作り、従業員同士で意識づけをする
社内表彰制度では、募集要項に「企業理念に沿った施策か」とひと言添えると、応募の段階で理念を意識することができます。また、受賞した取り組みを紹介すれば、更なる理念浸透のきっかけとなるでしょう。
組織全体に企業理念を周知する
組織全体に企業理念を周知しなければ、浸透しません。周知するためには、以下の方法があります。
- 社内へ掲示
- 公式サイトへ掲載
- 従業員向けに企業理念の研修を実施
研修では、組織の理念を紹介するだけでなく、企業理念の重要性や具体的な行動例などまで紹介すると、仕事へ活かしやすいでしょう。
従業員に認知状況を確認する
企業理念の認知状況を確認するには、従業員満足度調査が有効です。企業理念の浸透度が測れるとともに、実態に即した企業理念か否か判断ができます。調査結果を元に、企業理念や行動指針を見直すことも可能です。
なぜ従業員満足度調査が有効なのか
企業理念の浸透には、従業員満足度調査が有効です。これには、2つの意義があります。
- 企業理念の認知度を測る
- 企業理念の見直しを検討できる
従業員への認知度を測ると、施策の検討に活用できます。さらに、施策が正しく実行できているかの判断が可能です。また、設問設計により企業理念に対する意見が確認できます。企業理念の周知・理解・実行ができているか否かを知るために、従業員満足度調査が有効です。
企業理念を浸透させる従業員満足度調査なら「ASQ」
アスマークの「ASQ」は、セミオーダー対応の従業員満足度調査サービスです。企業理念など企業の方針に対し従業員がどう感じているかを知るのに効果的な設問設計により、従業員の理解に貢献します。主な特徴は2点です。
セミオーダー対応の設問設計
「ASQ」では、基本設問内に企業の方針に関する調査項目を設けているので、基本の調査の範囲だけでも企業理念など企業の方針に対する従業員の意向を知ることができます。さらに「ASQ」ではセミオーダー対応も可能なため、組織が抱える課題や現状をお伺いし、お悩みにあわせた設問の追加も可能です。
従業員満足度調査は、調査することが目的ではありません。結果を分析し、組織運営に活かすのが本来の目的です。「ASQ」では、セミオーダー対応の設問設計により、調査結果を組織運営に活かすことができます。
組織運営に活かせる調査レポート
「ASQ」は、調査結果を独自の方法で分析し、レポートを作成しています。以下は、レポートに掲載している分析項目の一部です。
- ランキング形式での満足度・離職意向の要因分析
- ベンチマークデータを元にした同業他社との比較
- 組織・リーダー・従業員のタイプ診断
- 組織・人材コンサルティングのプロによる施策提言
分析結果のレポートを見れば、対応すべき施策の優先度が分かります。組織で独自に調査を実施するよりも、プロのリサーチ会社に任せた方が施策を開始するまでの期間や手間が減りが短くなり、施策の検討の時間を確保できるようになるでしょう。
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企業理念は、組織運営の基本となる考え方・価値観です。企業理念を従業員が理解できれば、仕事を進めるうえでの判断基準となり、従業員のエンゲージメントが向上します。企業理念の浸透度を測定するために、従業員満足度調査が効果的です。
企業理念を従業員へ浸透させ、組織運営に活かしましょう。
執筆者
Humap編集局
株式会社アスマーク 経営企画部 Humap事業G
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